学習項目	標準時間
諸費税法　計算編--演習編　60時間
1．課税の対象	**時間
1．国内取引の対象 / 2．事業としての判定 / 3.資産の譲渡等の判定
2．非課税取引と輸出取引等	**時間
1．非課税取引課税・非課税取引の判定(その1) / 2．非課税取引課税・非課税取引の判定(その2) / 3．非課税取引課税・非課税・不課税取引の判定 / 4．輸出取引等輸出免税等
3．課税標準及び税率	**時間
1．売り上げの認識・一般取引 / 2．売り上げの認識・低額譲渡 / 3．売り上げの認識・みなし譲渡 / 4．売り上げの認識・代物弁済 / 5．売り上げの認識・負担付贈与 / 6．売り上げの認識・現物出資 / 7．売り上げの認識・資産の交換
4．申告書の仕組み	**時間
1．27号様式
5．売上げの返還等	**時間
1．売上げの返還等 / 2. 貸倒れに係る諸費税額等
6．控除対象仕入税額	**時間
1．課税売上げ割合が95%以上の場合 / 2．課税売上げ割合が95%未満の場合(その1) / 3．課税売上げ割合が95%未満の場合(その2) / 4．課税売上げ割合が95%未満の場合(その3) / 5．課税仕入れ等の判定-1 / 6．課税仕入れ等の判定-2 / 7. 課税仕入れ等の判定
7．仕入れの返還等	**時間
1．仕入れに係る対価の返還等 / 2．仕入れに係る対価の返還等
8．非課税資産の輸出	**時間
1．非課税資産の輸出
9．資産の国外移送	**時間
1．資産の国外移送
10．棚卸資産の調整	**時間
1．棚卸資産の調整
11．調整対象固定資産	**時間
1．調整対象固定資産の判定 / 2.課税売上割合の著しい変動 / 3.課税売上割合の著しい変動 / 4.調整対象固定資産の転用－１ / 5.調整対象固定資産の転用－2 / 6.調整対象固定資産の転用－2 / 7.調整対象固定資産の転用－3 / 8.調整対象固定資産の転用－4
12．簡易課税制度	**時間
1．簡易課税制度（その１） / 2.簡易課税制度（その2） / 3.簡易課税制度（その3） / 4.簡易課税制度（その4）
13．資産の譲渡等の時期	**時間
1．長期割賦販売等を行った場合 / 2.長期工事を請け負った場合
14．納税義務者	**時間
1．基準期間における課税売上高 / 2.基準期間における課税売上高 / 3.基準期間における課税売上高 / 4.基準期間における課税売上高 / 5.納税義務の判定（その１） / 6.納税義務の判定（その1） / 7.納税義務の判定（その2） / 8.納税義務の判定（その3）
15．納税義務の免除の特例	**時間
1．相続があった場合の納税義務の判定 / 2.吸収合併があった場合の納税義務の判定（その1） / 3.吸収合併があった場合の納税義務の判定（その2） / 4.新設合併があった場合の納税義務の判定 / 5.分割があった場合の納税義務の判定
16．総合問題	**時間
1．物品販売業（課税売上割合95％以上の計算パタ－ンの確認） / 2.物品販売業（課税売上割合95％未満の計算パタ－ンの確認） / 3.物品販売業（課税売上割合95％未満で輸入仕入れを含む問題） / 4.製造業（課税売上割合95％未満） / 5.分割があった場合の納税義務の判定 / 6.不動産業（課税売上割合95％未満）/ 7.医療業（課税売上割合95％未満）/ 8.物品販売業（簡易課税） / 9.物品販売業（課税売上割合95％未満・輸出取引等とみなされる取引）/ 10.物品販売業（課税売上割合95％以上・棚卸資産の税額調整・みなし譲渡）/ 11.物品販売業（課税売上割合95％以上・変動に伴う税額調整）
17．過去問題	**時間
1．平成15年度 / 2.平成16年度 / 3.平成17年度 / 4.平成18年度 / 5.平成19年度
※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。