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2008年の新バージョンTLTソフトは、わずか127時間でカンタンに 終了できる「合格専用プログラム」として開発されました。民法を最重視して進めます。民法の理解度で、そのほかの、例えば宅建業法、その他法令などの問題がひじょうに分かりやすくなるからです。
CD−ROM版 WindowsXP/Vista対応 2008年度版は販売終了させて頂きました。
2008年標準版・120時間コース
合格保証付 一括払 63,000円
合格保証無 一括払 43,000円
2008年最速版・50時間コース 合格保証付 一括払 27,700円
最速版は法学部出身者や受験経験者用です。
E-ラーニング版 (インターネット版) WindowsXP/Vista対応
合格保証付 6ヶ月 : 28,800円
宅建過去問11年分析閲覧用ID、パスワード進呈 宅建講座をお申し込みいただいた在宅会員の方には、過去問の全てを閲覧していただけるID、パスワードを無料進呈いたします。
過去問のサイト
『TLTソフト』とは、
Testing (知っているか、知らないかをチェック)
Learning (知らない事項だけを重点的に学習)
Training (覚えるまで繰り返し演習)
の頭文字をとったもので、ニュートン社が初学者でも容易に、自動的に『完全習熟』させてしまうことを追求して開発した『自動習熟システム』の名称です。
日米両国の特許を取得しています。
『TLTソフト』での学習は,すべてパソコン で行われます。あなたが宅建試験に合格しようとされるなら、必要な知識を正確に、しかも瞬時に即答できることが必須条件です。これはコンピュータの情報処理能力を活用してこそ可能になります。
まず、覚えるべき解説文・条文を読んだあと解説文・条文の穴うめ箇所が表示されますので、答えをキー入力します。たとえば『答え』が〔未成年者〕なら、〔mi〕とキーで入れると〔未成年者〕と表示され、頭文字の1文字を入れるだけで○×の判定をします。これが習熟スピードを10倍以上にも上げる『ワンタッチ入力』 です。
これは『合格保証番号』が表示されたにもかかわらず、万一本試験で不合格になった場合、あなたがお支払いになった総費用を返還するものです。
総学習時間は最速版標準90時間(個人差により60〜120時間程度)、通常版標準300時間(個人差により210〜400時間程度)で学習ができます。遅れは必ず別の日に挽回してください。
CD-ROM(最速版)
| 民法1 | 10時間 |
| 総則/物権 | |
| 民法2 | 14時間 |
| 債権/相続 | |
| 借地借家法他 | 14時間 |
| 借地借家法/不動産登記法/区分所有法 | |
| 宅地建物取引業法 | 14時間 |
| 総則・免許/取引主任者/営業保証金・保証協会/業務上の規制/監督処分・罰則 | |
| 法令その他1 | 12時間 |
| 都市計画法/建築基準法/国土利用計画法 | |
| 法令その他2 | 12時間 |
| 土地区画整理法/農地法その他の法令/不動産鑑定評価基準/税法/土地・建物、統計 | |
| 過去問題徹底トレーニング【平成12年〜平成16年 単問・4択】 | 6時間 |
| 総復習直前対策 | 8時間 |
CD-ROM(通常版)
| 民法1 | 40時間 |
| 基礎用語 / 総則 / 物権 | |
| 民法2 | 45時間 |
| 債権/相続 | |
| 借地借家法他 | 40時間 |
| 借地借家法 / 不動産登記法/区分所有法 | |
| 宅地建物取引業法 | 45時間 |
| 総則・免許 / 取引主任者 / 営業保証金 / 保証協会 / 業務上の規制 / 監督処分・罰則 | |
| 5.法令その他1 | 40時間 |
| 都市計画法 / 建築基準法 / 国土利用計画法 | |
| 法令その他2 | 40時間 |
| 土地区画整理法 / 農地法 / 宅地造成等規正法 / 住宅金融公庫法 / 景品表示法 / 地価公示法 / 不動産鑑定評価基準 / 不動産取得税 / 租税特別措置法 / 土地建物統計 | |
| 過去問題徹底トレーニング【平成12年〜平成16年 単問・4択】 | 20時間 |
| 総復習直前対策 | 30時間 |
E-ラーニング版(通常版)
| 学習項目 | 合格番号 |
| 1.民法 | 2種類 |
| 第1部 | |
| 総則(1)〜(3) / 物権(1)〜(3) | |
| 第2部 | |
| 債権(1)〜(7) / 相続 | |
| 2.借地借家法他 | 1種類 |
| 借地借家法 / 不動産登記法 / 区分所有法 | |
| 3.宅建業法 | 1種類 |
| 総則・免許 / 取引主任者 / 営業保証金 / 保証協会 / 業務上の規制 / 監督処分・罰則 | |
| 4.法令その他 | 2種類 |
| 第1部 | |
| 都市計画法 / 建築基準法 / 国土利用計画法 | |
| 第2部 | |
| 土地区画整理法 / 宅地造成等規制法 / 農地法・その他の法令 / 住宅金融公庫法 / 景表法・公正競争規約 / 地価公示法 / 不動産鑑定評価基準 / 不動産取得税等 / 租税特別措置法 / 統計,土地・建物 | |
| 5.過去問集 | 1種類 |
※プログラムの項目等は変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。